リモート案件の実態

2020年のコロナウイルスの以降、一般的に普及したリモートワークですが、直近は減っているという話をよく耳にしています。人によっては減っていると言われたり、減ってないという人もいますが、実際はどうなのでしょうか？
今回はエンタープライズ領域における、2025年6月時点のリモートの仕事の実態を、最新データをもとに紹介していきます。

リモートの仕事は減っている？

結論からするとフルリモートの仕事は確実に減少傾向にあります。多くのフリーランスエンジニアが実感している通り、フルリモート案件は2020～2022年のピーク時と比較して大幅に縮小しています。これはSESだけでなく、正社員採用においても同様の傾向です。
日経BPでの調査によると、週半分以上となるリモート案件は33.9%（週5日以上17.2%、週3～4日16.37%）と、最も多かった2020年の62%と比べると半分近く減っています。

リモートワーク市場の二極化

全体での傾向はフルリモートからハイブリット中心へ

With コロナ推進がされていた23年から25年にかけて、フルリモート・フル出社は双方減少し、ハイブリット勤務が主流となりました。ハイブリット勤務では、特に週４日（14.2%）と３日（12.4%）の傾向が高くなっています。

23年と25年での出社頻度を比較すると以下のようになります。（調査比較条件・情報機関が同一ではありませんため、傾向の参照程度にご覧ください）

調査年/ 勤務形態	フルリモート	フル常駐	ハイブリット	調査機関
2023年	10.7%	54.8%	34.5%	MS-Japan（管理職や士業などの雇用社員、シニアミドル層多め）
2025年	8.7（▲2）	40.1%（▲14.7） *週5以上も含む	48.6%（+13.9）	Job総研（幅広い職種・契約形態でのミドル層多め）

また2023年～2025年の間に、LINEヤフー・アマゾン、AWS・アクセンチュアなどの大手企業がフル出社への方針を表明しました。ただ客先常駐の勤務形態の場合は、クライアント方針の兼ね合いもあるため、当面はクライアント方針に合わせる様子を見せています。

参考
Job総研『2025年 出社に関する実態調査』
MS-Japan 在宅勤務の希望者割合は？ 結果から見える「優良人材確保の道」

エンタープライズとWEB系での分岐

現在のリモートワーク市場は業界による二極化が顕著です。
特にエンタープライズなどのSI案件に関して、あるブログでは自社のフルリモート案件が約80%減という情報発信していた会社ありました。フリーテックナビでも昨今はハイブリットと常駐案件の傾向が高まっていることから、今後も常駐比率が半分以上となることが予想されます。

領域	現状	要因	備考
エンタープライズ	フルリモート案件大幅減。リモートと在宅併用がが定着中	セキュリティ・監査要件の影響大 社内外での根回し、管理が困難	元々がオンサイトが前提。原点回帰の影響大
Web系・スタートアップ	フルリモートが50％以上を維持。採用もリモート多め	意思決定プロセスがシンプル。仕様ベースで進行できることが多い	元々リモート文化が定着。採用戦略でも一般的に使用されている

参照
NTT Communications　リモートワークは今後どう変化する？現状から未来を推測
Findy　IT/ WEBエンジニア転職動向調査
LAPRAS　【ITエンジニアのリモートワークの実態調査】

フリーランスが取るべき3つの戦略

案件の出勤頻度が高まるのに対し、働く側はリモート率の高さを希望する傾向は以前からありましたが、現在ではその傾向がさらに強まっているように思えます。とはいえ、参画先の案件が決まらないのは本末転倒です。ここでは、今の状況を加味した具体的な戦略を紹介していきます。

柔軟な働き方条件の設定

過度なリモート期待は見直す
今のエンタープライズ案件では、週2回リモート比率でも優良案件です。　
自分の希望は大切にしつつも、単価や成長機会なども加味して総合的に判断すると良いでしょう。

希望条件の変更するリミット持つ
営業期間に合せて、第二希望の条件を事前に決めておくのもお勧めです。
自身の営業時期にどんな案件が出てくるかは、その時のタイミング次第です。もし想定よりも営業に
苦戦するようであれば、残りの営業予定日数を見て希望条件を使い分けましょう。

具体的なアプローチ

先に紹介した内容を具体的なアプローチにすると以下の通りです。

• 定期的に案件状況のリサーチをして自身の希望条件を見直す
• 営業の残り期間に応じて、段階的に緩和した条件を決めておく
• 出社日数、通勤コストなどに応じた単価交渉（複雑にしない）

クライアントへの信頼貯金を貯めておく

前提として発注側からするとリモートワークはハードルが高いものです。
それは日頃のコミュニケーションから仕事の姿勢を合わせられるかなど、初めてであればあるほど、多くの期待と同じくらい不安を稼働者に持っています。
そんな中でクライアントから信頼を得られれば、ある程度の融通が利きやすくなります。
仮に今の営業で希望通りでなかったとしても、次回以降に成果へつながることも珍しくありません。
また営業としても既存顧客からもらえる案件は安定基盤になりやすく、重要なポイントです。

信頼が貯まりやすい行動

• レスポンスが早く、報連相が的確で安心感がある
• 言われる前に動ける先読み力がある
• 曖昧な指示を具体化して確認できる
• 対応できる・できないの判断と説明が速い
• ゴールを共有している」視点で行動できる

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まとめ

2020年以降に急拡大したフルリモート案件は、2025年現在では明確に減少傾向にあります。
特にエンタープライズ系案件では、情報セキュリティや社内承認プロセスの観点から、出社前提またはハイブリッド型勤務が主流となっています。
今後の同行は、クライアント企業での方針で流動的になりやすいですが、またコロナウイルスのような世界的なパンデミックがない限り、フルリモート案件が増える可能性は低いでしょう。働き側と案件との希望が乖離しやすい今だからこそ、どのような考えで営業活動を行っていくかは、自身の考えに芯を持ちつつも、柔軟性をもって見直してく必要があります。

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最後までご拝読くださりありがとうございました。